食品分析とは食品がどのような栄養素を、どのくらいのパーセンテージで含んでいるかを分析する検査のことです。
熱量・たんぱく質・脂質・炭水化物、食塩相当量などを分析検査し食品成分表を作成することができます。食育などの取り組みで食への関心が高まり、食品表示法の施行により栄養成分表示が義務化されたことなどを受けて食品分析業界に注目が集まっています。
食品分析とは？
食品分析とは食品に含まれている栄養素を分析検査することです。食品分析の結果を受けて、栄養素をわかりやすく項目ごとに表示したものが栄養成分表示です。2015年4月1日に「食品表示法」が施行され、食品の栄養成分表示が義務化されました。
この義務化の完全移行は2020年3月31日となっているため、それまでに各企業は対応を求められています。
食品分析をおこなうことで、食品に含まれている栄養成分を知ることができます。
栄養成分を数値で表示することによって、消費者が食品の情報を受け取りやすく、また他の食品との比較や食生活の改善などにも役立てることができます。また栄養成分だけでなく、その食品が微生物汚染されていないかなどの検査も食品検査に含まれています。
微生物は空気中や水中、土壌の中など様々なところに存在し、食品で増殖をすると食中毒などのリスクがあります。食の安全のためにも、微生物汚染の有無は重要です。日本には「食品衛生法」が定められています。この法律より人の健康を損なう食品は販売だけでなく製造や加工、使用、調理をしてはいけません。
さらに輸入や貯蔵、陳列もしてはいけない厳しい決まりになっています。ここでポイントとなるのが「人の健康を損なう食品」かどうかの判断です。何を持って安全とするか、危険とするかの判断のために食品を分析するのです。
食品の微生物汚染や残留農薬・放射線物質の有無を調べるために食品分析は用いられます。参照>残留農薬：キューサイ分析研究所
輸入した食品も海外と日本では様々な基準が違うため、日本の基準に適合するか食品分析の検査をします。
食品分析の役割
食品分析をすることによって、食品に含まれている栄養素を食品に表示することができます。食品の栄養素を知ることで消費者は、より自分にあった食品を選ぶことができます。例えばダイエット中やメタボ対策のためにカロリーを抑えたい人は、栄養成分表示を見れば食品のエネルギー（カロリー）をチェックすることができます。
同様に血圧の関係などで塩分を制限する必要のある人にも栄養成分表示は役立ちます。食品分析は食品衛生法や食品表示法などの法的義務を果たす目的でも利用されます。ただ法律を遵守するためにおこなうだけではなく、食の安全をアピールするために食品分析を活用する企業も増えています。
食への関心が高まっている中、何も表示がない食品は何が含まれているかわからないため敬遠されるようになってきています。美味しさだけでなく、安全性も食品を選ぶときの重要なファクターとして定着しつつあるからです。
消費者へ安全を示すためにも食品分析は、これからますます需要が高まっていくと言えます。
食品分析の活用方法
食品分析は法的義務を果たすためにも必要ですが、食品製品の管理などにも活用されます。食品の安全性や品質の管理のために食品分析を利用し、食中毒の予防や消費期限・賞味期限の設定などにも役立っています。特に消費期限・賞味期限の設定は食品販売において、その食品の品質を保証する期間のため必要不可欠です。
消費期限は未開封で保存条件を守った上で保証される安全に食べられる期限のことです。それに対し賞味期限は未開封で保存条件を守った上で、品質に変化がなく美味しく食べることができる期限のことです。この二つは混同しがちですが、実は保証しているものがそれぞれ安全と美味しさなので、全く別のものといえます。
熱量・たんぱく質・脂質・炭水化物、食塩相当量などの表示以外の、その商品の特徴をPRしたいときに食品分析を使用します。「カロリーオフ」や「塩分50%カット」などの表示をする場合には、企業が独断で表示することは許されていません。
食品表示基準の基準値と条件をクリアーする必要があります。食品分析をおこない分析結果を根拠データとすることで、商品の特徴をパッケージに表示することができます。食品分析は商品の販売後にも活用されることがあります。
商品による食中毒の疑いが出たときには、食品分析をすることで原因を解明することができるケースがあります。また消費者からの「匂いがおかしい」「味が変だ」などのクレームがあった場合にも食品分析によって、何が原因で問題が起きたのかを知ることができます。
それによって消費者への誠実な対応が可能になるなど、食品分析は様々なシーンで活用されています。
食品分析の業務内容とは？
食品分析は食品の栄養成分の含有量を分析検査することで、食の安全性を示す重要な仕事です。食品は人の口に入るものですから、分析に誤りがあった場合には消費者に何かしらの被害が及ぶ可能性もあり責任も重いです。また食品分析には様々な分析が必要になるため、広い知識と技術も必要です。
食品メーカーなどで自社の製品の食品分析を行うなど、ニーズも高い職業です。食品の分析にはろ過や粉砕、溶剤抽出などの作業もあります。原材料に農薬が残留していないか、遺伝子組み換えの作物が混入されていないかの分析調査も業務の一つです。
またアレルギーの原因となるアレルゲン食品の表示にも食品分析は役立っています。アレルゲン食品のなかでも重篤な症状を起こしやすい品目と症例数が多い品目は「特定原材料」に定められ表示を義務化しています。
食品分析に必要な資格・スキル
食品分析は業務によっては専門的な知識と技術、資格が必要になります。ただし食品分析には様々な作業が必要になるため、未経験や無資格でも食品分析に携わることのできるサポート業務も多くあります。食品分析の業務を希望する場合には食品に関する専門学校で学んだ経験や、栄養士の資格が有利になるケースがあります。
食品分析の検査には微生物検査・理化学検査などがあり、それぞれ専門知識が必要となりますが、食品表示診断士という資格もあります。食品表示診断士は食品表示を通じて消費者に食の安全と安心を提供することを目的としています。
食品表示診断士になるためには食品表示検定を受け合格する必要があります。検定には初級・中級・上級まで難易度に応じてわかれています。初級と中級に受験資格はないため、誰でも検定を受けることが可能です。上級は中級を合格することが受験資格となりますので、上級を目指す方は中級に合格する必要があります。
食品表示診断士の資格は食品に関連する企業での就職に有利に働きます。